SNSを使った広報戦略の極意! メリットや成功させるコツをわかりやすく解説

近年では、SNSを使った広報戦略が活発化しています。この記事では、広報活動でSNSを利用するメリットや活用できるSNSの特徴、成功事例について解説します。広報活動を成功させるコツや注意点を押さえて、役立てましょう。

SNSを使った広報戦略とは?

自社サービスや商品、ブランドを効果的にプロモーションする手法に、SNSを活用した広報戦略があります。従来のマスメディアを利用したCMなどは多大なコストがかかり、一方通行の情報提供に限られていましたが、SNSは無料でも活用できるものもあるうえに、消費者との双方向のコミュニケーションが可能です。この双方向のコミュニケーションは、消費者の意見や要望を直接把握し、サービスや商品の改善につなげる絶好の機会にもなります。

また、BtoBの場合でも、SNSを活用することで幅広いユーザーに自社サービスを周知し、企業認知を向上させることが期待できます。よりビジネス寄りのSNSを活用すれば、ターゲットとなるコアユーザーにリーチすることもできるでしょう。

SNS広報は、適切な戦略のもと継続的に情報発信を行うことで、自社の認知度向上や顧客とのエンゲージメント強化につなげることができる有効な手段のひとつです。

SNSを広報活動で利用するメリット

1. 費用対効果の高いブランディングを行える

無料で利用できるSNSを活用すれば、費用対効果に優れた広報活動が可能です。企業がアカウントを取得し、運用すればコストはほぼかかりません。SNSは簡単かつ継続的に情報を発信でき、旬の情報やニーズが高い情報をユーザーに届けられます。さらに、発信した情報に対するユーザーの反応をすぐに確認できます。
企業のアカウントから発信される情報は信頼性が高く、自社の個性を反映した投稿をすれば他社との差別化が可能です。シェアやリポスト「いいね」を獲得することで情報が拡散され、注目が集まります。

2. 双方向コミュニケーションによるPR(パブリックリレーションズ)が行える

SNSには投稿内容に対する感想や「いいね」のスタンプを送信する機能、ほかのユーザーから見られずにメッセージのやり取りをする機能などが実装されています。そのため、双方向コミュニケーションツールとして利用可能です。
ユーザーは商品・サービスに対する感想や相談を気軽に送信でき、疑問があればすぐに解消されます。企業はユーザーから寄せられた意見を参考にして、商品開発やサービス改善が可能です。
こうした直接的なコミュニケーションの積み重ねが、ブランドへの深い理解や信頼関係の構築、リピーター獲得につながります。ユーザーとの活発なコミュニケーションによるPR(パブリックリレーションズ)が実現されれば、企業とユーザーは互いの存在をより身近に感じられます。

3. 効果測定(マネジメント)を簡単に行える

SNSを使った広報戦略は、計画を立てて実行し、結果を分析・評価して改善するPDCAサイクルの繰り返しです。つまり、魅力的なSNS広報を展開するために、効果測定は欠かせません。
SNSにはさまざまな機能が実装されており、特別なツールを導入しなくとも効果測定が可能です。フォロワー数やインプレッション数、リーチ数、クリック数などの指標を計測して、事前に設定した目標に到達したかどうかを確認しましょう。
投稿内容のよかった点や改善すべき点を次の広報戦略に反映させると効果的です。

4.マスメディアによる再発信(メディアリレーション)が期待できる

SNSで拡散された内容はマスメディアも注目するため、テレビや新聞などで取り上げられる可能性が高まります。自社の商品・サービスがマスメディアで紹介されると、さらに話題になるかもしれません。取材をきっかけにマスメディアとつながりができれば、より良好な関係に発展する可能性も期待できます。

5. ターゲット以外の見込み客を集客できる

SNSの拡散力によって認知度が高まれば、ターゲット層以外のユーザーの目に留まるかもしれません。従来のターゲット層ではないユーザーから意見をもらい、問題点を洗い出せば自社のマーケティングを見直すきっかけになります。
また、SNSを通した広報戦略では長期間な訴求が可能です。当初は購入まで考えていなかったユーザーでも、SNSをフォローしてコミュニケーションをとり続けることで購入に至る可能性が高まります。見込み客が情報を得て購入するようになれば、新規顧客獲得につなげられます。

6. SNS採用(ソーシャルリクルーティング)を促進できる

SNSは多くの人が使っているツールであり、広大なユーザー層にリーチできます。企業の魅力を効果的に発信することできれば、サービスのユーザーだけでなく、求職者にもアプローチ可能です。有益な情報やエンゲージメントを提供することで、求職者の興味を引き、応募意欲を高めます。また、SNSを通したコミュニケーションは面接よりも気軽に行えるうえ、人柄が伝わりやすくなるため、ミスマッチを減らし、採用の質の向上も期待できます。就職サイトへの掲載料も不要なため、コストが削減でき、効率的に採用活動を行うことができる点も魅力です。

広報で活用できるSNSの特徴

Twitter（現・Xエックス）の特徴

Twitter（現・Xエックス）は、国内のユーザー数が多い人気のSNSです。幅広い年齢層が利用していますが、特に若年層のユーザーが多い傾向があります。
タイムラインにはフォローしているアカウントのツイートが次々に表示され、トレンドや最新情報をすぐに得られます。ツイート内容の検索や、リツイートなどの機能を使えば自分や他者とツイートの共有も可能です。
SNSの中でもTwitterは拡散力が強く、成功すれば認知度向上につなげられるはずです。

YouTubeの特徴

視覚的にインパクトがあり、わかりやすい動画を利用すれば、効果的な広報活動が可能です。
動画投稿に特化したSNSであるYouTubeには、多数の動画が無料で公開されています。投稿し続けることで登録者数や再生回数が増え、データが蓄積される情報ストック型のSNSです。
ユーザーのおすすめ動画になればアクセスが集中し、以降も継続的にアクセスを増やすことが可能です。刻々と移り変わる情報ではなく、商品・サービス紹介など変化が少ない情報発信に適しています。

Instagramの特徴

「インスタ映え(ばえ)」という言葉はすっかり定着したようです。
Instagramは画像や動画の投稿に適したSNSであり、ユーザーは若年層の女性ユーザーが多い傾向があります。写真映えする飲食やアパレル、コスメ業界をはじめ、さまざまな分野の企業がキャンペーンや広告配信などで利用しています。
魅力的な写真を投稿すれば視覚に訴えるアプローチができ、売り上げ向上につながる可能性があります。

LINEの特徴

LINEは、国内で一番ユーザー数が多いSNSです。LINE公式アカウントでは、友だちとして登録してくれたユーザーに対して一対一のコミュニケーションが可能です。クーポンや役立つ最新の情報を発信できるため、リピート率向上も見込めます。
ユーザー数は2023年3月末時点で9,500万人に達しており、毎日LINEを利用するユーザーは86%を超えています。そのため、さまざまな属性を持つユーザーへのアプローチが可能です。

参照元：LINE for Business「LINE広告」

Facebook(Meta)の特徴

Facebook(Meta)は実名登録制のSNSです。30代から40代のユーザーが中心であり、ほかのSNSよりもユーザーの年齢層が高い傾向があります。取引先の相手とつながるなどビジネスに役立ち、海外向けのマーケティングにも適しています。発信される情報は真面目な内容が多く、信頼性が高い点が特徴です。キャンペーンの告知や広告、ライブ配信の活用などを検討しましょう。

【SNS別】広報活動の成功事例

Twitter：電気機器メーカー

SHARPは、2011年5月にTwitter公式アカウントを開設しました。ユーザーから寄せられる自社製品を購入した報告や電化製品の相談にはすべてお礼や返信をするなど、双方向のコミュニケーションやユーザーとの関係構築を重視しています。
「中の人」の人柄が伝わる親しみや共感を得やすい話題や商品紹介の投稿をすることで、人気を高めることに成功しました。2023年3月末時点で、フォロワー数は約83万人に達しています。

◆SHARP シャープ株式会社 (@SHARP_JP) / Twitter

YouTube：観光情報サイト

近年では多くの地方自治体がPR動画を制作していますが、拡散力の高い動画にするには工夫が必要です。「北九州市観光情報ぐるリッチ北Q州」は北九州市の観光情報サイトであり、2015年の6月にYouTubeチャンネルを開設しました。
チャンネル登録者数は2023年7月時点で約95万人、172本の動画を公開しており、自治体のSNS広報としてはトップレベルです。
2017年に発表された動画「COME ON!関門!」は本格的な怪獣映画のレベルに達しており、地元の海産物PRにもなりました。2023年7月時点で再生回数は2億回に達しています。

◆北九州市観光情報ぐるリッチ北Q州
◆関門海峡PRムービー「 COME ON！関門!」

YouTubeを活用したインフルエンサーマーケティング

インフルエンサーマーケティングとは、SNSでの影響力が大きいインフルエンサーに自社の商品・サービスを紹介してもらうことで売り上げや認知度向上を目指すマーケティングです。
レゴは男の子向けの玩具というイメージがありましたが「HIMAWARIちゃんねる」で女の子向けのレゴシリーズを紹介することで、購買層を女の子にも拡大できました。小学生の女の子が商品を紹介する「HIMAWARIちゃんねる」は、チャンネル登録者数が約317万人(2023年7月時点)のYouTubeチャンネルです。自社のブランディングと合ったインフルエンサーの訴求力により、商品イメージの変化や認知度拡大などの成果を上げられます。

◆HIMAWARIちゃんねる「レゴ フレンズとレゴ ディズニー大合体！レゴ ブロックの街を作って遊ぼう～」

Instagram：製造小売業

無印良品は2015年にInstagramでの投稿を開始し、統一感がある投稿や商品の使い方を説明した短い動画などで人気を集めました。フォロワーは2023年7月時点で約285万人です。
Instagramにはショッピング機能が搭載されているため、気に入った商品の画像からサイトにアクセスできます。Instagramを活用すれば、商品に興味を持つユーザーを増やすことができ、購入までの手間や時間の大幅な短縮につながります。このようなInstagramの機能や魅力的な投稿内容により、無印良品は売り上げ向上に成功しました。

◆muji_global

LINE：ファストファッション

さまざまなアパレルブランドがLINE公式アカウントを活用しています。ユニクロの公式LINEアカウントでは最新情報を配信し続けており、登録者数は推定約4,350万人です。クーポンの配布や抽選のお知らせ、新作やバーゲンなどさまざまな情報が発信されています。
「リッチメッセージ」という機能によって画像や文章をまとめて画面表示でき、チラシやカタログのように情報を確認できます。画面をタップすればサイトにアクセスできるため、ショッピングもしやすい仕様です。

Facebook：航空事業者

日本航空(JAL)は、2011年に開設したFacebookによって広報活動を行っており、2023年7月時点でフォロワーは約194万人です。開設のきっかけは、2010年に起こった経営破綻により信用やブランドイメージが失墜したことでした。
信用を取り戻すために、SNSを通して観光情報や国内外のユーザーに向けた情報発信を始めました。社員の実名と顔を表示して現場のリアルな声を届けるスタイルをとっており、ユーザーへの応対も丁寧である点が好評を博しています。

◆JAPAN AIRLINES (JAL)

SNS広報なら「ELspot＋(イーエルスポットプラス)」で聞いてみよう

SNS広報のスキル向上のために他企業の事例を参考にしたくても、なかなか直接お話を聞く機会はないかもしれません。
「ELspot＋(イーエルスポットプラス)」に参加すれば、広報スキル向上や人脈形成ができます。「ELspot＋」は、広報活動のアップデートを行いユーザー企業同士がつながる場として2023年7月に開設されました。
実践的な広報演習やノウハウの習得、勉強会やグループワークを通した他企業の広報担当者との交流が可能です。広報相談や他企業の事例を知ることで、新たな広報手法を生み出せる可能性があります。

参加希望の方や「ELspot＋」について詳しく知りたい方は、以下サイトをご覧ください。

SNSで広報を成功させるコツ

自社・組織に合ったSNSを選択する

前述の通り、SNSによって特徴やユーザー層もさまざまです。自社の商品・サービスのターゲット層、方向性や広報戦略の目的を考慮し、適したSNSを選びましょう。ただし利用するSNSをひとつに絞る必要はありません。リピーターを獲得したければLINE、視覚的なインパクトを与えたければInstagramなどというように、目的に応じて複数のSNSを使い分けることも可能です。SNSごとに内容や構成を工夫しなければならないため手間や労力がかかりますが、その分メリットも得られます。

SNSの運用方針・ルールを決める

効果的な広報戦略のためには、SNSの運用方針やルールの詳細を決める必要があります。まずは自社の現状分析やKPI(重要業績評価指標)の設定を行いましょう。
自社の課題を把握したうえで、課題解決のための目標や達成までの期間を決めます。目標達成に向けたSNSの具体的な運用プランや、運用にあたり注意すべき点を決める必要があります。
投稿時の工夫やルールを決めて自社で情報を共有し、トラブル発生時の対応も明文化しましょう。SNS運用後は結果を分析して明らかになった改善点を次のプランに反映させ、PDCAサイクルを回し続けることが重要です。

SNS運用を行う「中の人」を決める

企業や自治体のSNS運用にあたり、いわゆる「中の人」である担当者を決めましょう。「中の人」は組織を体現したキャラクターとして特色豊かな情報発信を行い、他企業との差別化を図る必要があります。担当者を選ぶ際には、継続的かつユーザーへの配慮を忘れずに情報発信できる人を選ぶとよいです。

SNS広報の注意点は「炎上」

SNSによる広報活動が成功すれば認知度や売り上げの向上が期待できますが、一方で炎上リスクがある点に注意しましょう。炎上とは、サイトの特定の対象に対するバッシングや誹謗中傷が相次ぎ収拾がつかなくなることを指します。炎上によるダメージは大きく、企業のイメージや信用が失墜しかねません。
不用意な発言やクレーム、誤情報の投稿などは炎上の原因になり得ます。万が一炎上した場合は状況に応じて謝罪や情報訂正などの対応をしましょう。対策として、偏見や差別的な投稿は避け、受け取り方によって問題と感じられる内容になっていないか入念な確認が必要です。自社でのルール徹底や投稿内容についての情報共有、複数人での確認などを心がけましょう。

まとめ

SNSを使った広報戦略は費用対効果を高めやすく、効果測定が簡単です。TwitterやYouTube、InstagramなどさまざまなSNSがあるため、自社に合ったSNSを選びましょう。その際には、運用方針やルールを決めることが重要です。
広報スキル向上や情報共有を目指す方は「ELspot＋」の活用をご検討ください。

※本コラムはELNET外部の筆者が執筆しています。